マニュファクチャリング・インスティテュート（MI）の会長兼常任理事キャロリン・リー氏は、こう述べている。「製造業者は労働力が進化しつつあることを認識している。パンデミックを契機とした変化により、すでに何十万人もの新しい雇用が生まれているし、現在起こっているのは、デジタルスキルの需要増加だ。これに対応しなければ、スキルギャップがさらに広がることになる。企業が優先すべきは、テクノロジー、教育訓練、人材育成だ。また、投資による成長が進む中、製造業では人材エコシステムの構築も必要になるだろう。提携、アプレンティスシップ（実習制度）、教育への投資が進み、働き手の多様性と包摂性の向上が重視されるようになることで、まったく新しいタイプの人材が数多く工場現場に立つようになり、次の成長の波を牽引するだろう」

今回の調査によると、人材に関する課題は米国の製造業者にとって最大の懸念事項のひとつであり、この状況は、パンデミック期間を除けば2017年第4四半期以降変わっていない。MIとデロイトは、2024年から2033年の間に米製造業で380万人もの追加雇用が必要になる可能性があると予測している。必要な人材を採用し、維持することは、多くの製造業者にとって最大の関心事だ。全米製造業協会の2024年第1四半期見通し調査では、回答企業の65％が人材の確保と定着を最重要経営課題として挙げている。より高度なスキルの必要性が高まる中、MIとデロイトは、製造業者が求めるスキルと応募者のスキルが一致しない状況に対処できなければ、スキルが必要な求人10件につき5件、190万人もの求人が埋まらなくなる可能性があると予測している。

デロイトコンサルティングLLPのプリンシパルであり、副会長、米国工業製品・建設部門リーダーも務めるジョン・コイケンダル氏は、こう述べている。「製造業は飛躍的なチャンスを迎えているものの、特にデジタルスキルを要する仕事の急増が続く中では、必要なスキルと応募者のギャップに対処する戦略を優先すべきだ。イノベーションの前進ペースに追いつくためには、既存社員も新入社員も含めた能力開発が重要だ。社員の期待に沿った教育訓練、テクノロジー、方針に基づき働き手のスキルアップに投資する企業は、将来の成長に向けて優位に立てる」

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