製造業が受けた打撃は大きく、試練はまだ終わっていないと、スターム氏（米国品質管理協会技術コミュニティ協議会議長）は言う。

「地球環境の変化、個人ニーズの変化、テクノロジーの発展などが進む中、世界は日々変化し続けている。需要に応じた製品やサービスを生産することは、ますます困難になる。企業はこのことを念頭に置きながら、方針を見直すことが求められている」とスターム氏は話す。

人材を集めるためには、賃上げや組織文化の向上も効果的だと、キャリック氏（マニュファクチャリング・インスティテュートの人材ソリューション担当副会長）は言う。

「企業からは、地元での競争力を維持するために、ここ数年で基本給を数回上げざるを得なかったとの声がある。全国的に見ても、生産現場で働く人の時間当たりの平均賃金はこの1年で5.2%上昇し、過去40年間で最高の水準に近くなっている」とキャリック氏は話す。

そして、こう付け加える。「こうした状況では会社の文化も重要だ。コロナ禍の余波で、既存社員や求職者は、安全衛生や家族的な雰囲気、ワークライフバランスも重視している」

製造業は今後も労働者の確保と維持でかなり苦労するだろうが、トンネルの先には光が見えると、キャリック氏は言う。

「製造業では、高い給与や手厚い福利厚生を強調したり、世界を良くするために貢献できる仕事だと訴えたり、キャリアアップへの道が開けると説明したりしている。こうした努力により、他業種との差別化が図れてきた」

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